老後資金シミュレーションの作り方｜前提・公的年金・支出の確認手順

「老後資金は足りるか」を1つの金額や成功率だけで判断することはできません。年金、生活費、寿命、物価、運用、税・費用の置き方で結果が変わるためです。

私（KENTA・準大手ゼネコン施工管理10年目）も家計表を使ってモンテカルロ試算をしました。ただし、旧記事の74.5％や91.2％は、読者が同じ結果を再現できる情報を十分に公開していませんでした。現在の家計にそのまま使える確率としては扱いません。

固定利回りの表も確率表示も「前提」で決まる

毎年同じ利回りで増える表は計算しやすい一方、実際の値動きの順序を表しません。取り崩し開始直後に下落すると、同じ平均リターンでも資産の残り方が変わる場合があります。

モンテカルロ法は、複数の値動きを発生させて計画を点検する方法の一つです。しかし、平均リターン、変動幅、分布、相関、物価、税、費用、試行回数、乱数seedを変えれば結果も変わります。「1万回実行した」だけで精度や妥当性が保証されるわけではありません。

最初に実額の資料をそろえる

試算前に、預貯金・投資残高、給与明細、家計簿、住宅ローン、保険、教育予定、退職金規程、ねんきん定期便をそろえます。希望額だけでなく、現在の実額と確認日を記録します。

夫婦の収入や資産を使う場合は、どちらの名義か、いつまで働く想定か、死亡・離婚・介護などで条件が変わる場合も分けます。個人情報を公開する必要はありませんが、自分の試算表では根拠を追える状態にします。

年金見込額は公的サービスで確認する

日本年金機構の「ねんきんネット」では、現在と同じ条件で60歳まで加入する簡易試算や、今後の働き方・受給開始年齢を変えた試算ができます。登録が必要で、共済期間や配偶者情報など反映に制約がある場合があります。

旧記事では年金や退職金を「いつもの表の数字」とだけ書いていました。これでは検証できないため、年金は公式試算の確認日、退職金は勤務先規程の確認日と計算条件を残します。

退職金、企業年金、個人年金は、公的年金と受取時期・税・費用が異なります。合計額だけを入力せず、受取方法と時期を分けます。

生活費・物価・寿命は1つに固定しない

総務省の2025年家計調査では、65歳以上の夫婦のみの無職世帯について、実収入、可処分所得、消費支出等が公表されています。ただし全国平均は、自分の住居費、医療・介護、車、旅行、家族支援を表すものではありません。

厚生労働省の2024年簡易生命表は、年齢別の平均余命や生存状況を確認する資料です。平均寿命まで計算すれば十分という意味ではなく、平均より長く生きる場合も含めて終了年齢を複数置きます。

生活費は現在額を起点に、子どもの独立後、住宅ローン終了後、介護・修繕が増える場合を分けます。「支出を7％減らせばよい」と固定せず、削れる費用と削りにくい費用を項目ごとに確認します。

運用と取り崩しは再現できる条件にする

運用を入れる場合は、対象資産、期待リターン、変動幅、資産間の相関、リバランス、信託報酬等の費用、税、インフレとの関係を明記します。平均5％という1つの数字だけでは再計算できません。

成功の定義も必要です。「90歳まで残高が0円を下回らない」だけなのか、緊急資金や住居・介護費を残すのかで判定が変わります。名目額と物価調整後の実質額も混ぜません。

旧試算では税の二重控除と利回り設定の誤りがありました。修正を見つけたこと自体より、入力・式・検算結果を残し、同じ条件で再計算できることが重要です。

結果は「答え」ではなく見直し条件に使う

試算は将来を当てるものではありません。どの条件で不足しやすいかを探し、積立額、退職時期、住居費、支出、資産配分を見直すために使います。

一つの結果が低ければ直ちに商品を買う、高ければ備えをやめる、という判断には使いません。変更案ごとに負担、リスク、実行可能性を確認します。

公的年金の受給開始年齢は年金の繰上げ・繰下げはどちら？受給開始時期を比べる手順でも扱っています。受給額だけでなく、税・社会保険、働き方、手元資金、健康を含めて比較してください。

まとめ：前提を残し、条件が変わるたびに更新する

老後資金の確認は、次の3段階で進めます。

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